「正直・誠実」という花言葉を持つ桔梗（キキョウ）。諸説あるが、古くは万葉集の中で山上憶良（やまのうえのおくら）が詠んで「秋の七草」に数えられた「朝貌の花（アサガオノハナ）」がこの桔梗のことだという説が有力らしい。われわれが小学生の頃、夏休みの宿題で「朝顔の観察絵日記」を書かされたのを思い出すが、その朝顔は桔梗とは異なる外来品種らしい。この桔梗は、近年その個体数が減少しており、絶滅危惧植物にも指定されており、「正直・誠実」という言葉を表すこの花の存在が儚（はかな）く、危ういというのは遺憾だが、一方で今の時代にそれが希有なものとなっていることも事実であり、なんとも皮肉な状況と言えなくもないだろう。

人間関係においても相手に対して正直であること、誠実であることは大切だ。人は出会ってからも、結局は相手の本質に迫ろうとする。表面的な人となりではなく、その性格や思考を知ってこそ、より深い付き合いができるはず。出会いのタイミングで虚飾があってはならない。とはいえ、最初の出会いにおいては気合いが入り過ぎ、そのいでたち、あるいは発言においてもとかく盛り気味にしてしまうのはありがちなことだ。「人は見た目が9割」というベストセラーもあるが、第一印象の影響は大きく、その重要性を否定することはできない。1971年に米国・カリフォルニア大学の心理学名誉教授であったアルバート・メラビアンが提唱した「メラビアンの法則」がこの考え方のベースとなっているといわれるが、確かにここではその見た目と話し方でコミュニケーションの成否は9割決まるとされている。話している内容がいかに思慮深いものだったとしても、その比重は1割にも満たないという残念な結果があるのだ。しかしこれは、ある特定の目的を持ったコミュニケーションにおける所作と考えた方がいいのかもしれない。常に全ての会話にプレゼンテーションさながらの熱量で臨まれても受け手は疲弊する。自分に正直・誠実であるということは、飾らず、本来の自分を見てもらうことであり、それでこそお互いに気を使わない、しかし信頼感ある付き合いができるというものだろう。

例えば、昨今のニュースで見かける「自撮り写真の盛り過ぎ」問題を考えてみる。ちょっと写真写りをよくするための撮影テクニックはカメラマンとしては当たり前の工夫であろうが、それがデジタルテクノロジーで際限なく加工でき、ひいては元の面影をほとんど残さないものになってしまうのはいかがなものだろう。その時々の遊びであれば良いし、素顔の写真は恥ずかしいとそれを残したくないという意見も確かにある。しかし加工写真ばかりを撮影・保存していた若者が、ふと気付いたときには「学生時代の友達の自然な写真が存在せず、もはやどんな顔だったか思い出せない」というなんとも悲しいコメントを耳にしたときには少しおかしな状況になっているのかなとの疑問もよぎった。人により良く見られたいという欲求は極めて自然と思いつつ、それが行き過ぎた状況は、実は逆に自身のプライドを自ら傷つけることとなる。それはありのままの自分を受け入れられない状況に自身を追いやってしまうからであり、素の自分に戻るタイミングを失ってしまうことも多いようだ。「少しだけ盛った自分」に「いいね！」が集まれば、それ以上を演じたくなるのは必定。それが度重なることで、幾重にも虚飾されたイメージが定着していき、そのうち現実的にそれを演じ切れなくなると、己の真の存在を否定することになる。ひいては自殺などに追い込まれてしまうという分析もある。そしてそれは、今手にしているスマホ、あるいは自撮り加工アプリへの依存性によるところが大きいという。日々の生活を楽しくするためのテクノロジーとして定着してきたこれらの製品・サービスが、社会問題として拡大するメンタルヘルスの不調の引き金になっていようとはなかなか気付けないものだ。これは日本だけでなく世界各国で顕著になってきている。実際、アメリカにおいても10代の若者の間に近年、うつ病と自殺が増加しており米疾病対策センター（CDC） によれば、うつ病の患者と自殺者は2010～15年にいずれも増加、特に10代女性の自殺率は5年間で65％上昇。重度のうつ病になる女性も58％増えている。ちなみにスマホを毎日5時間以上使っている若者たちの約48％は、自殺について考えたことがあるか、またはその計画を立てたことがあった。それに対し、使用時間が1日当たり1時間の場合、こうした考えを持った、計画した、という人は28％だった。スポーツや宿題をする、友人と実際に会う、教会に行く、などに時間を多く費やしていた若者たちは、うつ病と自殺のリスクがどちらも低かった。問題は、この年代の若者たちがインスタグラムやスナップチャットを使い、多くの場合は「大幅に盛られた」情報に接触していること。ウソではないが、極端にデフォルメされた他の人々の華美な世界観に対して、自分自身の生活を比較することにより、自信喪失し、メンタル不調に陥るのではないかと考えられている。

カンヌライオンズの受賞エントリーにも同様の社会問題に警鐘を鳴らした取り組みがある。それがユニリーバ社のブランド、Doveが実施している「Reverse Selfie」だ。

Doveの調査によると、女性たちの多くはデジタルメディアからの特定の情報でその自尊心を失うという。先述したとおり、他者の過度に盛られた容姿と自身を比較し、自信をなくした末にへこんでしまうわけだ。その結果、彼女たちの80％が13歳までにいわゆるレタッチアプリ（画像を加工し、目を大きくしたり鼻を高くしたり、あるいはスタイルを細身にしたりする）を使うようになっているという。そしてその行為が当たり前の習慣となり、その行為から抜け出せなくなるのだ。すなわち「ありのままの自分」をさらけ出せない、切羽詰まった状況に陥るということ。すでに積み重ねてきた行動により、引き返せない状態にまで煮詰まってしまっているわけだ。Doveはこれを問題視し、このような行為を繰り返し、自信喪失のスパイラルにはまっていく女性たちに「自身に正直であること」を推奨する「Self-Esteem Project」を立ち上げており、そのリーダーカンパニーとして2030年までに世界中で2億5000万人の若者に自分の容姿に自信を持ち、ポジティブに活動する意識を持ってもらえることを目指している。

昨今の若者層はスマホ、ソーシャルメディアのアプリ等でバーチャルな場所でのコミュニケーションに終始しがちだ。そして属するオンラインコミュニティーで、時のトレンドに身を任せ、誰にも相談せずに深みにはまっていく。別段、そのバーチャルなコミュニティーであってもポジティブなやりとりがされているなら問題ないのだが、そこにはレタッチアプリの提供企業などから「押しつけの美」が提示されている。それは脅迫的圧力と言ってもいいくらいのものだ。世の中は「このような見た目を美として捉える」という勝手な決めつけにあふれている。誰が決めたか知らないが、望まれる最終形態があまりに具体的にそこに示されている以上、少女たちは一直線にその容姿を目指してレタッチを繰り返していく。そしてそれは決してフィジカルなものではなく、あくまでデジタル上の操作でしかない。そして、加工した自分の容姿はそのままアバターのようにバーチャル世界で拡散していくわけだ。自分でありながら、自分と懸け離れた容姿で、その存在は勝手にその活動領域を広げていき、あるときそのコントロールが利かなくなってしまう。まるで自分の存在を乗っ取られてしまったように。ただこの現象は自分自身で問題を理解し、正しい方向を見つけねば抜け出せない症状でもあり、その処方箋を見つけるのは難しい状況だった。

そこで「Self-Esteem Project」が仕掛けたのは各人の行動の振り返りの機会を提供すること。勉強でも仕事でも、なにが良くてなにが悪かったのか、を知るには自分の行動を振り返り、反省することが一番効果がある。実際にそれらの悪循環に巻き込まれている9～13歳の一般女性を起用し、日頃何げなく行っているレタッチアプリによる容姿加工のプロセスをリアルに映像記録しつつ、その加工後の姿が本当の自分を表すものなのかどうかを自身で考えてもらうきっかけとした。レタッチプロセスはゲームのように面白おかしく、時間を忘れるくらいに進んでしまうわけだが、その「ビフォー／アフター」を並べて自分で見てみたらどう思うのか。果たして、それが本当の自分自身だと言い張ることができるのかを自分に問うてもらったわけだ。

このプロジェクトは世界20カ国で展開され、60億回のインプレッションを世界で達成。ティーンのセルフィー文化の浸透によって起こっている、行き過ぎたフィルターアプリでの加工について、それが自分に有用なのかどうかを考えさせ、「リアルな自分の容姿への自己肯定感(self-esteem)」を向上させることに成功している。キャンペーンを仕掛けたDoveブランドで言えば、そのブランドへの親和性を感じた人は44％から65％へ、また「自分の外見をポジティブに感じられるようになった」女性が50％から58％へと伸長、Doveの製品販売額は11.9%増加するなど、マーケティング的な成果にもつながっている。これはまさに昨今の「ブランド・エンゲージメントがその売り上げにも寄与する」ことの顕著な表れとも言えよう。生活者は何かを一方的に提供してくれる存在よりも、何かの課題を共有し、その解決に並走してくれる存在を今求めているのだ。そしてその取り組みにはもう一つ先があり、これらの取り組みを親子で行えるよう「Selfie Talk」というキットがDoveから同時期に配布されている。このツールキットは米国では4万件以上ダウンロードされ、約18万人の生活者にプラスの影響を与えたと算出されており、また学校における教育ツールとしても採用するところが出てきている。